総社市教育委員会は不登校の児童・生徒の減少を目指そうと、市内１９の小中学校の教師を対象にした研修会を開きました。
研修会には、市内の全小中学校からおよそ３８０人が参加しました。総社市の平成２０年度の不登校者数は、小学校１４人、中学校で６１人と、ともにその割合は、全国平均を上回っています。研修会はこれまでに行ってきた不登校の児童・生徒を対象にしたものだけではなく、すべての児童・生徒を対象に不登校を出さないようにするために必要なことを探ろうというものです。研修会では、広島大学大学院で不登校問題に取り組む栗原 慎二教授が子ども同士が助け合って学習する「協同学習」や、各学校での支援体制づくりなどこれから各学校で実施していく４つのプログラムについて説明しました。栗原教授は、「子どもを社会的集団に繋ぎとめておくことが大切」と話し、すべての子どもたちの対人関係能力を育てることの必要性を訴えました。総社市では、３年計画で研修を進め、「誰もが行きたくなる学校づくり」を目指したいとしています。
