今年度、ＫＣＴが制作した番組について意見を求める番組審議会が開かれました。
番組審議会は制作番組全般に関する意見や放送方針、取材に関する意見を求めるもので自治体や商工会議所、青年会議所の代表８人が委員として出席しました。会では倉敷ケーブルテレビ坂本万明代表取締役社長が放送方針について説明したあと、今年度放送の番組について放送制作部の伊藤享部長が取材・放送内容について紹介しました。去年３月から今年２月までにニュースについては２３１６本を放送し、取材依頼対応率については９６.５％と説明しました。また、去年７月に発生した倉敷市の女子児童連れ去り事件の報道対応について、女子児童保護までの１週間で放送した内容や保護された後の各地域の動きを紹介した企画についても説明しました。委員からは「地域の細やかな情報を発信している」「コミュニティ放送として住民の声に応える姿勢が評価できる」といった意見のほか「同じものばかり放送している」といった意見もありました。ＫＣＴでは審議会で出た意見について来年度以降の番組制作に活かしていきます。
