備中県民局管内の救急医療の現状と課題について考えるシンポジウムが倉敷市内で開かれました。
「救急医療は地域社会のライフライン」をテーマに開かれ消防や医療関係者などあわせておよそ２００人が集まりました。シンポジウムには救急搬送をする消防側から玉島消防署の平田 徹朗救急主任ら４人と、受け入れ側の病院から倉敷中央病院救急医療センターの七戸 康夫主任部長ら３人が出席し、搬送・受け入れのそれぞれの現場の実情が報告されました。搬送現場からは、救急車の出動件数のうち軽症患者の割合が高く、なかには受診できる医療機関が分からないから救急車を呼んだなどの不要な救急車利用の実態が報告されました。また、受け入れ側の病院からは、精度の高い適切な夜間電話相談機能を組織化することで緊急性のない軽症患者の診断、いわゆる「コンビニ受診」が減少するとし、危機対応という本来の意味の救急医療に対応するための方策が提案されました。これらの報告を受けコーディネーターを務めた川崎医科大学附属病院の鈴木 幸一郎救急科部長は「救急医療には連携が必要。市民のみなさんも救急医療の現状を理解してほしい」と話し、救急車の効果的な使い方など安心な救急医療の確立のために市民の協力を訴えました。
